【実体験あり】逃げの社内公募はありなのか？エントリーする前にこれだけは知っておくべき

こんにちは、KenTeeです。

「社内公募制度を使って今のつらい職場から離れたい」
「でも、逃げの社内公募ってどうなんだろう…」

おそらく社内公募を利用しようか悩んでいる方は、誰もが、そのような悩みを持っていることでしょう。

ずばり、逃げの社内公募はアリ！です。

実は、社内公募制度を利用する人の9割以上は逃げを理由としています。つまり、あなたの悩みは社内公募を利用している人ほぼ全員が持っている共通の悩みといえます。

実際に、僕自身も、自分自身のキャリアに限界を感じて逃げの社内公募制度を経験した一人です。

もし、あなたが逃げの社内公募に不安を持っているなら、ぜひ、この記事を読み込んでみてほしいです。そうすれば、逃げの社内公募は一般的で悩むことではないんだと分かるはずです。

そして、あなたの社内公募を通じてご自身のキャリアアップを実現できるはずです。

逃げの社内公募とは？

「逃げの社内公募」とは、元職場に何かしらの不満があり、その職場を逃げ出すために社内公募制度を利用することです。その動機は様々ですが主に以下が多いです。

上記の種類は違いますが、一般的にどれも逃げといわれる動機です。中には、自分の成長を目的としたポジティブな動機も含まれていることに気づけるでしょうか？

特に、下の2つは自分の成長を思うがゆえに生まれる動機で、むしろポジティブだといえるのではないでしょうか？

逃げの社内公募がありな理由

人間関係がこじれたり、業務負荷で心身がダメージを受けると本当につらいものです。仕事のパフォーマンスのみならず私生活にも大きな影響が出ます。

そんな職場にいるならぜひ逃げ出しましょう。守るべきものは自分自身、逃げるが勝ちです。

僕自身、逃げの社内公募を実際に経験して以下に気づきました。

「どこも忙しい」というの嘘　意外にも楽な職場は多い

会社内にはいくつか「ブラック」と言われる部署が存在します。まさに、僕がいた部署がそうなのですが業務がハードで、人も少なかったため日々の仕事に忙殺される毎日を送っていました。

そういう時に、多くの人は「自分たちがここまで忙しいんだから、会社全体の部署が忙しいはず」と間違った思い込みをしてしまいます。結果、ストレスを抱えこみ頑張りすぎて心身を壊してしまうことが多く起きます。

実際に、社内公募で異動してみて気づいたことなのですが、意外にも楽な職場は多いのです。忙しい部署にいて必死で頑張っていると視野が狭くなり、必要以上に自分を追い込んでしまうことになるのです。

環境を変えることが成長への一番の近道

キャリアアップしたい人にとっては社内公募制度はかなりオススメです。

社内公募制度は手っ取り早く環境を変えることができるからです。

人間は環境に依存する生き物です。だからこそ環境が変われば自身の行動も変わってきます。新しい職場や業務に携わることで急激に成長することができます。これは今の職場にずっといつづけても得られない変化です。

社内公募を利用するメリット

(従業員側)退職というリスクを回避できる

僕たち従業員にとって、転職は非常に思い決断になります。

自分の今の地位を捨て、文化も人間関係もまったく異なる他社へ移ることになるので、いまより環境が悪くなる可能性も十分にあります。

つまり、転職は非常に重いリスクが伴うのです。

これに対し、社内転職制度を利用すれば退職しなくてもすみます。

今までのキャリアや人間関係もゼロにはならずに、新たな仕事に挑戦することができるのです。「ローリスクでチャレンジしたい」という社員にうってつけの制度なのです。

これが社内転職の最大のメリットです。

(従業員側)異動先の環境を事前に把握したうえで判断できる

通常の転職では、転職先の職場について事前に把握することは難しいです。

実際に転職してみたらミスマッチがあったなんて事にもなりかねません。

どんなに、事前にエージェントや転職先の社員にヒアリングしたとしても、他社の社員であるあなたに100％信頼できる情報をくれるとは限りません。むしろ、調子のいい情報ばかりを見せられて間違った判断をするなんてことも十分あり得ます。

これに対し、社内転職は、”実際に自分自身が在籍している企業”のことなので事前把握がグッとしやすくなります。異動する前に、信頼できる情報をより多く得ることが可能になります。

実際に、僕自身も社内転職をする前の1年間は異動先の先輩を紹介してもらい手当たり次第に訪問してました。これが、僕の社内転職を成功させた一番のポイントだと今でも思っています。

(企業側)優秀な人材の離職防止

社内転職制度は、社員が仕事を辞めなくても新しい環境・仕事にチャレンジできる制度です。企業は制度を充実させることで、優秀な社員を転職で社外に流出することを防ぐことができます。

実際に、企業によっては社員一人あたり50万円以上の教育コストをかけることもあります。「せっかく育てた社員に簡単に辞めてほしくない」というのが企業の本音なのです。

今回は以上です。
ここまで読んでいただきありがとうございました。